求人広告を無料で掲載するための方法9選｜それぞれの良い点・悪い点

「求人広告を利用したい」と考えていても、たくさん求人媒体があるためにどれを選べばいいのかわからないと感じている方もいるでしょう。

多くの採用に携わってきた私たちが、無料で求人情報を掲載する方法やメリット・デメリットを詳しく紹介します。

この記事をよく読み、自社に合った求人媒体を選択できるよう役立ててくださいね。

無料で求人広告を出すことができる9つ方法とは？

まずはじめに無料の求人広告の中で、利用者が多い9つの方法を紹介します。

ハローワーク

ハローワークは厚生労働省が運営する、全国におよそ540ヶ所、1日あたり約17万人が利用している無料の求人掲載サービスです。

求職者への職業紹介だけでなく、求職支援、企業の雇用対策といった雇用に関するさまざまなサービスを提供を行っています。

2020年1月以降から求人票への企業の画像の掲載や企業のPR情報も載せることができるようになりました。

ハローワークは求人票の掲載から求職者の採用まで無料で利用ができ、求人票を掲載できる期間は3ヶ月です。

求人票の掲載を初めて行う場合は、事業所所在地を管轄するハローワークで住所や事業内容などの事業所登録を行い、その後求人票を作成する必要があります。

Web上で求人情報の記入もできますが、内容の確認はハローワークの窓口で行わなければなりません。

※詳しい利用方法はこちら【無料で掲載できる！Indeedとハローワーク5つの違いと共通点】

求人情報サイト

げんきワーク

GENKIGROUPが運営するげんきワークは、求人票の掲載から求職者の採用まで基本的に無料で利用できる求人サイトです。

財務省や外務省などの官公庁が利用しており、官公庁などを含め1万5,000社以上の企業がげんきワークの導入実績があります。

求人票は10分以上かからずに掲載でき、求人票の修正や削除もいつでも可能です。

求人票の掲載ページに掲載している広告費収入があるため6件未満の求人票の掲載は無料で、有料プランを利用すれば求人票を6件以上掲載できます。

ジモティー

ジモティーには正社員やアルバイトを合わせて190万件を超える求人票が掲載されており、基本的に無料で求人票が掲載可能です。

ジモティーに求人情報を掲載するにはメールアドレスやパスワード・個人情報などの会員登録を行い、求人票に記載する事業内容や給与、勤務地などを記入し、ジモティー事務局の掲載許可が出れば掲載完了です。

ジモティーは無料で求人票を掲載できますが、以下「PR枠」「ハイライト機能」「リフレッシュ機能」の有料オプションを選ぶと他社の求人票より効果的に求人票の掲載ができます。

求人Free

求人Freeに表示されている広告の広告費で運営をおこなっているため、求人Freeは求人票の掲載から応募者の採用まですべて無料です。

求人Freeには「マッチメール」というサービスがあり、求職者が事前に登録した条件に一致する求人が入った際に、求職者にメールを送ることができます。

求人検索エンジン

Indeed

Indeedは国内の登録者数が約400万人と、多くのユーザーが利用している求人情報に特化した求人検索エンジン（※）です。

Indeedでの求人掲載をするにはまず、メールアドレス・パスワードを設定してIndeedアカウントを作り、給与や就労期間、職務内容などを記入し、求人票を作成します。

最後に有料オプションもしくは無料オプションを選択したら、求人票の掲載がスタートします。

Indeedの有料掲載は「スポンサー求人」と呼ばれ、求人票をクリックすると課金される「クリック課金制」です。

有料掲載は検索結果画面に自社の求人票が表示される回数が増える仕組みで、求職者に注目される機会が増える可能性があることから、求人票への応募数やクリック数を増やすことができるでしょう。

（※）検索エンジンとはGoogleやYahoo!のようなインターネット上でコンテンツを検索するサービスを指す。

※詳しい利用方法はこちら【無料で掲載できる！Indeedとハローワーク5つの違いと共通点】

求人ボックス

新着求人が2021年3月現在で35万件以上の求人ボックスは、株式会社カカクコムが運営する求人に特化した検索エンジンで、基本的に無料で使うことができます。

会社名・メールアドレス・パスワードを登録し、仕事内容・勤務時間・給与などを記入した求人票の審査が済んだら掲載開始です。

求人ボックスは登録から掲載まで無料で行うことができますが、スタンダードプランとプレミアムプランの2種類の有料プランもあります。

※詳しくはこちら【求人ボックスとは？無料・有料での掲載方法・Indeedほか競合との違いを解説】

Googleしごと検索

Googleしごと検索はGoogleの検索結果画面に求人票の掲載をおこなうサービスで、検索結果画面で「リスティング広告枠（※）」の次にGoogleしごと検索の求人票が表示されます。

そのため求人情報サイト・求人検索エンジンの求人票より上部に表示され、ユーザーの目に留まりやすくなることが考えられるでしょう。

※リスティング広告はGoogleなどの検索エンジンをユーザーが利用し、ユーザーの検索キーワードに応じて掲載される広告のこと

Googleしごと検索を利用するには2つの準備が必要になります。

スタンバイ

900万件以上の求人情報を持つスタンバイは、スタンバイを利用して作成された求人票だけでなく、Web上のあらゆる求人サイトにある求人票の検索ができます。

スタンバイに掲載する求人票の作成方法は以下の2種類です。

スタンバイは求人票の作成から掲載まで基本的に無料で利用できますが、有料プランを利用すると「Yahoo!しごと検索」の検索結果画面で求人票を目立つところに掲載できます。

大学・専門学校の就職課

大学などの就職課に求人票を提出することにより、求人募集をおこなうことができます。

大学などで求人票を掲載する場合は、就職課でポスターや資料として掲示する場合と、大学などのWebシステムで掲載される場合が一般的です。

教育機関の就職課に求人票を提出するには大学などに直接問い合わせる、もしくは大学のホームページから求人票のフォーマットを入手し、仕事内容や契約期間、給与などの記入をおこないます。

求人票の書き込みが終われば、大学などに郵送もしくはメールで求人票を送り、大学などの職員のチェックが済んだら、求人票の掲載が可能です。

それぞれの媒体を利用するメリット・デメリット

ここでは上記で紹介した「ハローワーク」「求人情報サイト・求人検索エンジン」「大学・専門学校の就職課」を利用するにあたってのメリット・デメリットを紹介します。

ハローワークのメリットデメリット

【メリット】地場に強い

ハローワークは管轄する地域のみ求人の掲載が原則なため、地場（地元）に強い職種の場合には特に効果的な求人をおこなうことができます。

【デメリット】労働人口が少ない地域では応募者が集まらない

ハローワークは管轄する地域のみの求人を基本としているため、労働人口が少ない地域は求職者も少ない可能性があります。

採用人数が多い場合や優秀な人材を確保したい場合はハローワークの利用は向いていません。

求人情報サイト・求人検索エンジンのメリットデメリット

【メリット】多くの人に求人情報を知ってもらえる

求人検索サイトや求人検索エンジンは、インターネットを利用しいつでも好きな時に求人情報を検索することができます。

そのため多くの求職者に求人情報を見てもらえるでしょう。

【デメリット】求人情報をより露出させるには有料プランを利用する必要がある

求人情報サイトや求人検索エンジンは求人票の掲載料金がかからないこともありますが、自社の求人情報をより多くの求職者の目に留めるには有料プランを利用する必要があります。

大学・専門学校を利用するメリットデメリット

【メリット】特定の大学や専門性を持った学生にも求人を見てもらうことができる

大学や専門学校で求人の募集をおこなうと、特定の資格をもった学生や特定の分野を専攻した学生にアプローチできます。

新卒生を採用したい場合は求人情報サイトや求人検索エンジンを利用するより、対象が定まっている大学や専門学校での求人掲載が効果的と言えるでしょう。

【デメリット】求人票を複数の学校に提出しなければならない

新卒採用をおこなう場合は複数の大学や専門学校に求人票を提出する必要がありますが、各大学や専門学校により必要な手続きや提出期限などが異なる場合があるため、注意が必要です。

【デメリット】担当者とコミュニケーションをとらないと、なかなか紹介してもらえない

求人情報サイトや求人検索エンジンは求人票をWeb上で記入すれば、求人票の掲載が開始されることが一般的です。

大学や専門学校を利用し求人票の掲載をおこなう場合は、大学や専門学校の担当者と連絡を取り合わなければならず、担当者との面談の日程や打ち合わせなど求人票の掲載まで時間がかかってしまうこともあります。

良い人材をより多く集める5つのポイント

ここからは求人媒体を使い、良い人材をより多く集める5つの方法を紹介します。

複数の求人媒体を利用する

複数の求人媒体を利用することで求職者の目に留まりやすくなり、自社が求人を行っていることをアピールできます。

すぐに採用につながらなくても、企業名や募集職種などを知ってもらうことで今後の採用につながる可能性が上がるかもしれません。

求人媒体はある業界や業種に特化したものもあるため、ひとつの求人媒体を利用し採用活動を行っても、企業の求める人材（ターゲット）から求人への応募がない場合があります。

複数の求人媒体を利用することにより、企業の求める人材（ターゲット）へピンポイントに効率的にアプローチすることが可能です。

自社に求める人物像を明確化する

自社に求める人物像を明確にすることにより求職者と企業のミスマッチを減らし、無断欠勤や早期退職などのリスクを防ぐことにつながります。

自社の求める人物像を明確にするには、社員同士で「自社にはどのようなスキル・キャラクターの人材が必要か」を積極的に話し合い、決定すると良いでしょう。

求職者が自分に合う会社なのかを考える材料を提供するために、求人票に自社が求める人物像の記入するのもひとつの方法です。

自社に合う求人媒体を利用する

求人媒体によって利用している年齢層や、業界や職種など得意としている分野に違いがあります。

求人募集をおこなう際は求人媒体ごとの特徴や、どのようなユーザーが利用しているかを調べ、自社の求める人物像が使っているであろう求人媒体を選ぶことが重要です。

求人票の内容は具体的に記入する

求人票の内容には性別や年齢の制限は記入や外国人歓迎などの差別的な言葉は避けるなど守るべきルールがあります。

法律やルール違反とならないように気をつけつつ、求職者が求人票を読むだけで働いているイメージができるような文章を心がけましょう。

写真を挿入したり募集の背景を詳しく書いたりと他社と差がつくような工夫をすることがポイントです。

※詳しくはこちら【《例文付き》思わず応募したくなる！魅力的な求人票の書き方のコツ・ポイント】

有料プランを検討する

求人情報サイトや求人検索エンジンの有料プランを利用すると、「上部に表示できる」「求人票の背景を明るくする」など求職者の目に留まりやすくなるような効果があり、閲覧数や応募数のアップが期待できます。

早急に求人を獲得したい場合や無料掲載では期待する効果が得られなかった場合などに利用するのがおすすめです。

まとめ

よい人材を多く集めるには、自社にあった求人媒体を選ぶことが重要です。

それぞれの求人媒体のメリット・デメリットを理解し、適切な求人媒体を選択しましょう。

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