【無料もアリ】どんな求人募集の方法がある？申込の仕方や自社採用テクニックも解説！

求人を募集する方法として、有料・無料さまざまなサービスが提供されています。

スマートフォンが普及しているため、手軽に情報を検索できる求人サイトへの掲載が効果的だと考えられますが、そうとは限らないかもしれません。

地元の人を採用したい、あるいは経験を問わずに幅広く人材を採用したい場合には、求人誌やフリーペーパーを活用することで、自社に合った人材を早期に獲得できる可能性があります。

最近では、有料の求人掲載サービスを利用せずに、自社サイトを武器に採用広報活動を推進する企業も増えているようです。

多くの企業で利用されているハローワークや求人媒体を活用した求人募集方法と、新しい求人募集方法といわれるSNS採用・リファラル採用について詳しく解説します。

それぞれの方法を比較・検討した上で、自社に合った求人募集方法を選びましょう。

さまざまな求人募集の方法をチェック

求人募集の方法として、まず思いつくのがハローワークです。完全無料で利用できる反面、求職者に提供できる情報量には限りがあります。

情報量のデメリットを補った上で、スカウトメールなどのオプション機能を実装したのが、リクナビをはじめとする有料求人サイトです。

画像や動画も求人情報に掲載でき、企業のアピール力が高まっています。

採用活動の一部をアウトソーシングできる人材エージェントや、インターネット上の求人情報を特定のサイトに集約する、求人情報検索エンジンも登場しました。

紙メディアである求人誌やフリーペーパーは、地域に密着した求人方法として地元企業に定着しています。

「人とつながる」という原点に立ち戻り、SNSを活用したソーシャルリクルーティングや、既存社員を通じて人材紹介を受けるリファラル採用に取り組む企業も増加傾向です。

自社に合った方法を組み合わせて採用活動を展開していけば、企業にマッチした人材に出会えるでしょう。

募集方法ごとの特徴と、メリット・デメリットを紹介します。

ハローワーク

ハローワークインターネットサービスは、厚生労働省が運営する無料の求人掲載サービスです。

https://www.hellowork.mhlw.go.jp/

求人部門の担当者は地域の求人を多数取り扱っており、企業やエリアの特性に応じた求人票の作成サポートを受けられます。

求職者へは、キャリアコンサルティングと応募先紹介サービスを実施している他、一部のハローワークでは早期の正社員就職に向けて、専任担当者によるサポートを提供しています。

そのため、求人サイトの機能と転職エージェントの機能が共存しているのが特徴です。

ハローワークのメリット・デメリット

求人票の掲載から応募者の紹介まで完全無料で利用できるため、予算ゼロでも採用活動をスタートできるのがメリットです。

求人票の内容が法令に合致しているかの確認や、応募者アップに向けた求人内容の改善に関するアドバイスも受けられます。

一方、有料の求人サイトに比べると掲載可能な情報が限られており、自社の魅力を十分に伝えられないがデメリットです。

求人期間が長くなるほど検索順位が低くなるサイトの特性もあり、タイミングによっては応募が得られない可能性にも留意しておく必要があります。

求人サイト

全国版の求人サイトとしては、リクナビ（株式会社リクルートキャリア）やマイナビが業界最大手として有名です。

医療介護に特化したジョブメドレーやIT・Web業界に特化したGreenのように、業界に特化した転職サイトも少なくありません。

スカウト機能やバナー広告掲載などのオプションサービスも提供されています。

最近では、げんきワークやLINEキャリアのような無料の求人サイトも登場しています。

有料求人サイトでの利用料金の考え方は、次の2つが主流です。

求人サイトのメリット・デメリット

多くの求人サイトでは、サイト運営元や代理店の営業担当者によるコンサルティングを受けられます。

採用スケジュールのすり合わせや掲載原稿の作成などをサポートしてくれるので、経験が浅い人でも安心して採用活動を進められるのがメリットです。

無料の求人サイトでは、採用担当者自身で掲載原稿を作成しなければなりませんが、低コストで採用活動を進められます。

一方、有料の求人サイトでは掲載料金は高めです。リクナビNEXTの全国版に掲載する場合、約600文字の原稿を掲載できる「N1」プランで2週間掲載すると、18万円かかります。

求人を掲載したからといって応募者が現われるとは限らないため、掲載費用が無駄になるかもしれない点への考慮が必要です。

求人情報検索エンジン

求人情報検索エンジンは、インターネット上に掲載されている求人情報を特定のサイトに集約するサービスです。

利用料金は基本的に無料で、Indeedや求人ボックスが知られています。

ハローワークや求人サイト・自社採用サイトで掲載中の求人も集約されますが、検索エンジン側が用意する機能を使った求人広告の掲載も可能です。

表示順位を上げたい場合は、クリックごとに料金が発生する有料オプションを利用するとよいでしょう。

求人情報検索エンジンのメリット・デメリット

他のサイトで掲載した求人情報が自動的に集約されるため、追加予算なしで求人広告が求職者の目に触れるチャンスが広がるのがメリットです。

検索エンジン側の機能で求人広告を作成した場合は、掲載内容の変更や掲載の開始・終了が自由に行えるので、募集終了と求人広告の掲載終了とのタイムラグが発生しません。

一方、有料オプションを利用しない場合には検索順位が下位に設定されがちです。

有料オプションでは広告のクリック1回ごとに料金が発生しますが、入札方式で料金が決まる方式では採用活動の費用を予測しにくい点がデメリットとなり得ます。

転職エージェント

転職エージェントは、企業が提示した条件に合った人材を紹介して、入社までこぎ着けるサービスで、人材紹介会社とも呼ばれています。

全業種を対象とした転職エージェントとしては、リクルートエージェントやDODAが著名です。

医療介護など一部の業界では、転職エージェント経由での入社が一般化しているケースもみられます。

求人情報を非公開として、限られた人材へのアプローチを依頼できるのも特徴です。

転職エージェントのメリット・デメリット

転職エージェントでは、求職者との面接日程の調整や入社条件のすり合わせも代行してくれるので、人事担当者が効率的に採用活動を進められるのがメリットです。

ただし、紹介手数料は高額になる傾向で、利用人数がかさむと企業の財務状況を悪化させる懸念もあります。

といっても、担当者による求職者の評価を一次選考の材料として利用できるため、選考の客観性が担保できる効果も期待できます。

求人誌

求人誌は紙メディアの一種で、特定の期間に集約された求人広告を冊子やチラシ形式で展開されています。

専用の求人サイトと連動して掲載されるのが一般的で、全国展開されている求人誌ではタウンワークが有名です。

ジョブキタ（北海道）やパコライフ（福岡県・佐賀県）のように都道府県の求人情報に特化した求人誌や、市町村レベルで発行されるフリーペーパーも多数存在します。

求人誌のメリット・デメリット

無料の求人誌は駅や商業施設など人が集まる場所を中心に設置されるため、人目に触れやすいのが特徴です。

職種やジャンルごとにページがまとまっているため、求人サイトより検索しやすい場面もあるでしょう。

反面、求人サイトと連動していない場合は求職者の目に触れる機会が少なくなるのがデメリットです。

自社サイト、SNS、リファラル採用

比較的低コストで採用活動をスタートでき、情報掲載の自由度が高いことから自社の公式サイト内に採用専用ページを構築する事例が増えています。

採用広報活動の一環として「SNS採用」を取り入れる企業も出始めています。

会社公式のTwitterやLINEなどのアカウントから普段の社内の様子を発信する中でフォロワーを獲得、入社に結びついた事例もあるようです。

求人メディアや転職エージェント経由の採用では会社のビジョンに共鳴する人材が見つかりづらいとして、社員や取引先などの人脈を活用した「リファラル採用」も日常化しつつあります。

会社の理念やミッションへの理解を深めて入社するため、ほかの入社ルートと比べると定着率も高めです。

自社サイト、SNS、リファラル採用のメリット・デメリット

自社で採用サイトを作成する場合は、既存の企業公式サイトとデザインのバランスをとる必要があります。

社内にWebデザイナーがいない場合は、制作会社へ発注することとなり、制作コストが発生します。

一方、自由な発想でサイトを作成できるため、戦略によっては高い広告効果を期待できるかもしれません。

SNS採用やリファラル採用では、社員と入社予定者とのつながりを深められるのがメリットです。

反面、コミュニケーションの行き違いなどの起因する対人トラブルが生じる懸念があります。

特にSNSを利用する場合は、記事の話題や言葉遣いによる炎上リスクが伴うため、情報発信のルールを作り遵守することが大切です。

ハローワークの求人の出し方

雇用保険の事業所登録をしている会社であれば、事業所情報を登録するだけでハローワークが企業向けに提供する各種サービスが利用できます。

ハローワーク窓口で利用登録手続きを済ませた後は、オンラインで求人票の掲載が可能です。

なお、ハローワークインターネットサービスはパソコン・スマホで利用でき、オンラインでの操作が難しい場合は書面でも手続きできます。

事業者登録をすませる

求人者マイページを開設した後、会社（事業所）の基本情報を登録します。

登録した内容は一部を除いて求人票とハローワークインターネットサービスで公開されるため、正確な情報を登録しましょう。

会社の情報とは別に、最大20か所まで就業場所を登録できるので部署ごと・支店ごとに求人を管理できます。

本登録を済ませた後は、1つの事業所につき最大10個までマイページのアカウントを作成できるので、部門ごとに求人を掲載したい場合には便利です。

就業場所の画像情報も、最大10個まで登録可能です。

職場の雰囲気をイメージしやすくなるので、応募数アップに向けて活用しましょう。

求人情報を登録する

仕事内容や労働時間・賃金など求人募集に必要な内容を登録します。

求職者が具体的な仕事内容をイメージした上で応募できるよう、仕事内容はできるだけ詳しい情報を登録しましょう。

求人PR情報と求人に関する特記事項の欄は、法令や社会通念に反しない範囲で自由に活用可能なので、企業の特徴や職場環境のアピールへの活用をおすすめします。

登録した求人情報はハローワークの承認作業を経て、基本的には登録の翌営業日に公開されます。

求人申し込みが混み合っている場合には公開まで3～4日かかることもあるため、日数にゆとりをもって登録するとよいでしょう。

初回だけハローワーク窓口で登録手続きを行う

初回登録時に限り、求人仮登録から14日以内に事業所を管轄するハローワークの窓口（事業所部門）へ出向いて本登録の手続きが必要です。

仮登録の内容に問題がなければ本登録手続きが完了し、それ以降はマイページから求人情報の登録や事業所・就業場所の情報変更ができるようになります。

なお、過去1年以内に求人申し込みを行っていない場合は、再度登録手続きが必要です。

求人サイトに掲載する方法

有料の求人サイトに求人広告を掲載したい場合は、サイト運営元の公式サイトの問い合わせフォームまたは電話で相談すると、商品説明や打ち合わせのために営業担当者が会社を訪ねてきます。

地方部など遠隔地の場合は、電話やオンラインで対応することもあるようです。

無料の求人サイトに掲載する場合は、ユーザーアカウントを作成後にそのまま掲載原稿の作成を行えます。

有料の求人サイトに掲載する場合の流れを、簡単に確認しておきましょう。

営業担当と打ち合わせて求人原稿を作成

人材募集の背景や求める人材のスペックなど、募集に必要な内容を営業担当者に伝えると、その場で掲載プランを提案してもらえます。

募集期間や予算に合ったプランを選択することになりますが、掲載料金が担当者レベル（一般社員）の決裁権を超えるケースがほとんどです。

掲載の締切日を提示されたとしても、上司に相談してから後日改めて申し込んでも差し支えありません。

営業担当者によっては、打ち合わせ内容を踏まえて掲載原稿のイメージを作成してくれる場合があります。

高額なプランを検討する場合は、そのイメージを添えて決裁を申請すると社内手続きがスムーズに進むでしょう。

必要に応じて職場の取材

画像・動画の掲載や社内インタビューのオプションを付けた場合は、職場に営業担当者が取材に訪れます。

社員の撮影を伴う場合は肖像権への配慮が必要となるので、あらかじめ対象社員の承諾を取っておくとスムーズです。

掲載内容の確認手続き

原稿案ができあがると、担当者からメールで確認用のURLが送られてきます。

掲載時のイメージを十分に確認した上で、掲載OKを出すようにしましょう。

確認に時間がかかる場合は、翌週からの掲載に変更しても問題ありません。

掲載料金の目安

リクナビNEXTで2週間求人広告を掲載した場合の料金は、次のとおりです。

・勤務地エリア限定プランAは「関西」「東海」「北関東」のいずれか1エリアを選択

・勤務地エリア限定プランBは「北海道」「東北」「北陸・甲信越」「中国・四国」「九州・沖縄」のいずれか1エリアを選択

※あわせて読みたい

【新卒・中途・アルバイトなどなど……目的別求人サイトの種類や掲載料まとめ】

求人情報検索エンジンの登録方法

自社採用サイトの作成後、あるいはハローワークなどで求人広告の掲載後、求人情報検索エンジンに登録されるまでひたすら待つ方法もありますが、掲載までの時間は予測できません。

求人情報検索エンジンの無料ページは複数ありますが、今回はIndeedをサンプルにして登録方法を説明します。

すでに掲載されていることもある

求人情報検索エンジンの無料ページに登録しようとした段階で、自社の求人情報が既に掲載されている場合があります。

求人情報検索エンジンでは、Webサイトを巡回するプログラムによって、インターネット上のあらゆる求人情報を収集する「クローリング」という技術が採用されているからです。

別サイトの情報が掲載（転載）されていても、マイページで求人広告を作成できます。

また、収集された情報は、掲載元から削除されたり掲載後一定期間が経過したりすると削除されるので、永遠に残り続けることもありません。

直接投稿で掲載する

Indeedでアカウントを作成後、企業情報や求人内容を登録します。

求人の職務詳細では、次の内容を文章で登録します。求人の特徴を示すタグも、3つまで設定可能です。

特徴を示すタグも、3つまで設定可能です。

応募方法の選択では、次の2通りから企業に合った方法を選びます。

どちらの方法でも、独自の質問項目を設定可能です。

有料掲載でできること

Indeedでアカウントを作成後、企業情報や求人内容を登録します。

求人の職務詳細では、次の内容を文章で登録します。求人の特徴を示すタグも、3つまで設定可能です。

スポンサー求人に設定すると検索時の掲載順位が上がり、スポンサー求人専用枠に求人広告が表示されるようにもなります。

Indeedへの支払額が一定の基準（非公開）を超えると「注目の企業」専用枠を利用できます。

クリック単価は、職種・エリアや他社の単価設定状況によってリアルタイムで変動しますが、おおむね50円～350円ほどで収まるようです。日ごと・月ごとに予算を設定できるので、無限大に課金される心配はありません。

転職エージェントに申し込む

転職エージェントへの申し込みは、電話やメールで手軽に行えます。

ハローワークやIndeedに掲載した求人をもとに、転職エージェントが営業電話を掛けてくる事例もあるようです。

候補者の人選から面接日程・入社条件の調整まで代行してくれる上、紹介された人材の入社が確定するまでは完全無料でサービスを利用可能です。

納得いくまで活用しましょう。

アドバイザーによるヒアリング

転職エージェントへ申し込んだ後、電話やメールで募集背景や求める人材像に関するヒアリングが行われます。

担当者が、現地の取材を兼ねて直接職場を訪れる場合もあります。

ヒアリング後に「人材紹介に関する基本契約書」を取り交わしますが、この段階では料金は発生しません。

候補者の提案を受ける

候補者が見つかったら、人事担当者宛に候補者の職歴や希望条件が記載された情報シートが届きます。

候補者の意思でのエントリーが大半ですが、転職エージェントの中には多数の事業所に情報シートをFAXやメールで送信し、反響があった会社へ紹介する事例もあるので要注意です。

情報シートに記載された候補者のスキルや希望条件が実態と異なるケースも散見されるため、候補者と面接する際は志望動機や情報シートの記載事項を念入りに確認しましょう。

利用料金の目安

リクルートエージェントでは具体的な紹介手数料率を公表していませんが、理論年収の25％～35％が相場とされています。

理論年収とは、入社から12か月間の月給の総支給額とボーナスの支給予定額を合算した金額です。

転職エージェントによっては、年収の多少にかかわらず一定の紹介手数料を定めている場合もあります。

早期退職時の返金制度も設けられているため、返金期間や返金額についても確認しておきましょう。

求人誌へ掲載する

求人誌への掲載方法は、求人サイトとほぼ共通しています。

広告内容の審査が行われる関係で、多くの求人誌では原稿作成のサポートを提供しています。

掲載原稿を自作できる求人誌もありますが、文字の大きさやレイアウトなどが細かく指定されているので、掲載元や広告代理店に原稿作成を依頼するのが賢明です。

新聞に掲載するには

新聞の求人広告欄に掲載したい場合は、新聞社が指定する広告代理店への申し込みが必要です。

指定代理店がわからない場合は、新聞社へ問い合わせると紹介してもらえます。

求人サイトの制作時と同様、掲載内容の打ち合わせ後に原稿案が提示されるので、問題がなければ指定日に求人広告が掲載されます。

一部の地方紙では紙面への掲載後、新聞社が運営する求人サイトに1週間～4週間程度掲載されるサービスも展開されているので、求人サイトや求人誌と比較して費用対効果の高い方法を選びましょう。

自社で求人募集をする

自社で構築した求人専用ページや、既に運用している会社公式のSNSアカウントを活用して求人募集を行い、低コストでの人材獲得に成功している企業が出始めています。

他のサービスと比べて、情報発信の自由度が高いのも特徴です。自社の情報発信源と採用担当者のアイディアで採用活動を推進するには、どのような方法をとればよいのでしょうか。

自社サイトで募集する

新聞の求人広告欄に掲載したい場合は、新聞社が指定する広告代理店への申し込みが必要です。指定代理店がわからない場合は、新聞社へ問い合わせると紹介してもらえます。

自社で採用サイトを構築する場合は、既存のサイト（コーポレートサイト）とデザインを統一させながらも、採用トップページにインパクトを持たせるのがコツです。「この会社が気になる」という印象づけを意識して、使用する画像やキャッチコピーを工夫してみましょう。

その上で、仕事紹介や募集要項のページをわかりやすく作成します。Indeedにクローリングによる掲載を依頼する場合は、最低でも次の条件に合致したページ作成が必要です。

ページが作成できたら、Indeedなどの求人情報検索エンジンにクローリング依頼を出しましょう。

※あわせて読みたい

【採用力強化に不可欠！自社採用サイトのメリット・デメリットと必要性】

リファラル採用

リファラル採用では、会社が求める人材像にマッチした人へ直接アプローチをかけるため、入社後のミスマッチが少ないのが特徴です。

ただし、リファラル採用を実施する場合にはいくつかの注意点があります。

まず、リファラル採用であっても入社時の面接は必ず行いましょう。

人材を紹介した社員と上司・人事部の評価が異なる場合があるからです。

上司とも仕事上の価値観を共有できることを確認できれば、入社後の早期退職の確率は減るでしょう。

採用に成功した際にインセンティブを支払う場合は、給与や賞与に上乗せする形で支払わないと、職業安定法違反になってしまいます。

就業規則でインセンティブの定義や支払時期を明確にし、金額についても転職エージェントの報酬以下に抑えるのが賢明です。

まとめ：求人媒体や転職エージェントに頼るか、自社で採用広報充実させるかが焦点

人材募集の方法は、最終的には3つに分けられます。

人材募集の予算を確保できるのならば、求人媒体への広告掲載が効果的です。

転職エージェントの活用も、一次面接を事実上代行してもらえる面では有効でしょう。

一方、少ない予算で人材を募集したい場合には、無料で求人を掲載できるサイトや地域のフリーペーパー等を活用も有力な選択肢です。

また、求職者と社員のつながりを重視した採用方法であるSNS採用やリファラル採用では、人材のマッチング精度を高める効果が注目されています。

SNS採用の一環として、採用マーケティングツール「トルー」を活用した自社採用サイトの整備も検討してはいかがでしょうか。

月々の利用料金は1.5万円から、簡単に採用サイトを作成でき「トループラグイン」による自社サイトとの連携機能も好評です。

もちろん、LINE応募機能や専任担当者による採用戦略のアドバイスも付いています。