失敗しないIndeed（インディード）運用テクニック

自社に合った人材を集める際に、Indeedに求人広告を掲載しようと考える企業は少なくありません。

しかし「どのようにIndeedを運用したらよいかわからない」「Indeedに求人情報を掲載しているが、思ったような成果が出ない」などと感じることもあるでしょう。

この記事では、Indeedを効率的に運用できるテクニックを紹介します。

Indeed（インディード）の運用方法

Indeedで求人への応募を集めるためには、Indeedに掲載した求人広告を運用する必要があります。

まずはIndeedの運用方法や仕組みについて確認しましょう。

Indeed（インディード）の仕組みをおさらい

Indeedとは、求人情報に特化した検索エンジンのことです。

IndeedのWebページにある検索窓に職種や勤務地など、求職者が探している仕事の希望条件を入力して検索することで、当てはまる求人情報が表示されます。

一般的な転職サイトでは、サイト内の求人情報のみしか閲覧や検索ができませんが、Indeedはインターネット上にあるすべての求人情報の中から仕事を探せることが大きな特徴です。

Indeedを利用すると、求職者はさまざまな求人媒体で求人情報を検索することなく、効率的に求人情報を得ることができます。

このように求職者のメリットが大きいことから、Indeedは多くの求職者が利用するサイトとして利用ユーザーを伸ばし続けているのです。

そのため、Indeedに求人を掲載すると多くの求職者に対して自社の魅力を発信しやすいでしょう。

詳しくはこちら【Indeedに掲載される仕組みと運用方法｜表示回数が増える条件とは】

Indeed（インディード）の運用の基本

Indeedを運用する基本は「クリック単価の調整」「求人広告の予算管理」「求人票の作成」の3つとなります。

クリック単価の調整

Indeedの有料求人広告は、求職者が求人広告をクリックしたときに、広告費用が発生する仕組みである「クリック課金制」を採用しています。

1回クリックするごとに発生する費用のことをクリック単価といい、Indeedのクリック単価は15～1000円の間で1円ごとに調整できる仕組みです。

求人広告はクリック単価が高い順にIndeedの検索結果一覧に表示されるため、クリック単価を高くすれば、求職者が求人を検索した際に表示される回数を増やすことができるでしょう。

とはいえクリック単価を上げれば上げるだけ、応募が増えるわけではありません。

自社の求人情報に関連性の低いキーワードの検索結果一覧でも、自社の求人票が表示されるようになってしまうからです。

求人票に記載しているキーワードに対して表示される仕組みであることから、事務の経験がある人を募集しているのに、初心者歓迎のキーワードで求人広告が表示されてしまうこともありえます。

クリックされる回数が増えても、自社と関連性の低いキーワードで求人広告が表示されていては求人応募に結びつきにくいばかりか、広告費が無駄になる恐れもあるでしょう。

職種やエリアごとで異なるクリック単価の相場を考慮しながら、自社の求める求職者に対して適切な広告が表示されるように、クリック単価を設定する必要があるのです。

求人広告の予算管理

求人広告費の予算管理も、Indeedで求人広告を運用するうえでの基本といえるでしょう。

Indeedで有料の求人広告を掲載する場合、広告費の予算の上限を月額と日額で決めることができるため、必要以上に予算を使わずに済みます。

しかし広告費の予算を設定して終わりではありません。

広告費の予算管理で大事なことは、求人広告を24時間バランスよく、Indeedに掲載できるように運用することです。

たとえば1日の予算を1万円に設定したとき、1時間で1万円を使ってしまったら、残りの23時間は求人広告が表示できない仕組みになっています。

求人広告が表示されない間に、自社の求人に合う人材が仕事を探していても、自社の求人広告を見てもらえないということです。

まずは月額の予算から日額の予算を割り出し、24時間求人広告が表示されるように月額の広告費の予算を設定しましょう。

Indeedはアメリカの時間を基準に運用されているため、日本時間の14～15時ごろに1日の広告費の予算が使えるペースが理想です。

求人の作成

求人票を作成する際は、以下のポイントを押さえましょう。

◆求職者が検索しそうなキーワードを求人票に入れる
Indeedでは求職者が入力したキーワードに関連性の高い求人広告が、検索結果一覧に見やすく表示される仕組みです。

求職者が求人情報を検索する際に入力しやすい言葉は「初心者OK・経験不問・事務・短期・日払い」などがあり、自社の求人情報に当てはまるキーワードがあれば、求人票に記載しておきましょう。

キーワードを記載する際は、キーワードを単語のように並べるのではなく、求人票の文章の中に組み込むことが大切です。

◆求人広告のタイトル（職種名）を見ただけで仕事の内容がわかるようにする
求職者が自社の求人広告に興味を持ってもらうためには、求人広告のタイトル（職種名）に記載する内容が重要です。

たとえば「事務仕事」のみのタイトルより「工場内事務仕事」のほうが、働く場所や環境を想像しやすいため、求職者に興味を持ってもらいやすくなります。

求職者は検索結果一覧に表示された求人広告のタイトルを見て、求人票が気になると思った場合に、求人広告をクリックするのです。

求人情報のみを充実させても、求職者に求人広告をクリックしてもらわなければ自社の魅力を伝えられないでしょう。

タイトルだけでは仕事内容がわからず、求職者の興味本位で求人広告をクリックされると、広告費ばかりかかってしまい、求人応募につながらない結果となってしまうこともあります。

タイトルをつける際は、誰が見てもわかる言葉を使用し、具体的でシンプルかつ正確なタイトルをつけることがおすすめです。

◆タイトル（職種名）は27文字以内でまとめる
Indeedで仕事で探す求職者は、スマートフォンで求人検索することが増えてきました。

スマートフォンの画面に求人広告のタイトル（職種名）をすべて表示させるために、27文字以内でまとめるとよいでしょう。

タイトル（職種名）が途中で切れてしまうと、自社の求人広告に興味を持たれにくくなるのです。

◆職種と関係のない言葉をタイトル（職種名）に使用しない
職種と関係のない言葉をキーワードとしてタイトルにつけると、ペナルティを受けることもあります。

たとえば「そのほか事務スタッフ募集」などと、タイトルをつけることは避けたほうが安心です。

◆求人情報は詳しく記載する
求人情報を詳しく記載することで、求職者が入社した後に業務内容や社内の雰囲気の違いなどを感じにくくなります。

入社後に求職者が求人票との違いを感じると早期退職につながることがあるのです。

「年間休日120日以上・育休や産休制度あり」など、求人情報には福利厚生・給与面などの待遇面についても詳しく記載しましょう。

事業内容や職場の様子・実際に働いている社員の声なども記載しておくと、求職者に自社の魅力が伝わりやすくなるため、おすすめです。

Indeed（インディード）の運用に必要な条件

Indeedの運用は誰でも行えますが、Indeedの運用を成功させるためには、ポイントを押さえなければなりません。

次はIndeedの運用を成功させるための条件を解説します。

Indeed（インディード）を運用できるリソースがあるか

リソースとは、必要な人材や費用のことです。

Indeedを運用する場合「人材の採用を主な業務として担当している人」「Web広告に詳しい人」「文章を書くことが得意な人」が自社内にいることが重要といえるでしょう。

人材の採用を主な業務として担当している人が必要な理由

採用担当が必要な理由は、Indeedに求人情報を掲載したからといって、自動で求人応募が集まるわけではないからです。

Indeedで求人応募を集めるためには、求人広告がクリックされるたびに発生するクリック単価の予算を調整したり、求人情報の見直しをしたりと、求人広告の運用を行う必要があります。

Indeedの求人広告の運用は、ほかの業務と並行しながら行うことは難しいため、採用担当の人がいると安心でしょう。

Web広告に詳しい人が必要な理由

Web広告を運営するうえで、SEOやSEMといったWebマーケティングの知識が必要です。

SEOとは、検索エンジンでキーワードを入力して検索を行った際に検索結果一覧に表示されやすくする方法をいい、SEMとは、検索エンジンで行うマーケティングの総称を指します。

もし自社にWebマーケティングの知識のある人がいない場合は、広告運用を行った際にわからないことが生じても、どのように対策を打てばよいかわからないこともあるでしょう。

効率的に広告を運用していくためにも、Webマーケティングの知識のある人が自社内にいたほうが安心です。

文章を書くことが得意な人が必要な理由

Indeedに求人情報を掲載する場合、求人票を自社で作成する必要があります。

求職者が応募したくなる求人票を作成するためには、求職者に自社の魅力を正しく伝えることが重要です。

読みやすくわかりやすい文章を作成できないと、求職者に求人票を読んでもらいにくくなるため、文章作成を得意とする人がいるとよいでしょう。

Indeedに掲載されている求人広告の中から、自社の求人情報に興味を持ってもらえるような文章を作成することができれば、応募率アップにつながるのです。

Indeed（インディード）を運用するための環境が整っているか

自社の求人広告の予算が年間10万円以上なら、Indeedの運用環境が整っていると言えます。

Indeedの運用はPDCAサイクルを回しながら、少しずつ効率的に求人応募を集めるのが一般的です。

PDCAとはPLAN（計画）・DO（実行）・CHECK（評価）・ACTION（改善）の頭文字を取った言葉で、4つの作業を繰り返し行うことで成果を得る方法をいいます。

PDCAをそれぞれIndeedの運用に落とし込んで考えてみましょう。

Indeedの求人広告は、短期間ではなかなか成果を得にくいため、長期的に運用することで成果につながりやすくなります。

会社が拡大しており、今後も採用が増えていく予定であれば、自社内でIndeedの運用ノウハウを蓄積することは有益だといえるでしょう。

Indeedの仕組みを理解しているとIndeedの運用代理店に代行依頼するときに、自社に合った代理店かどうか判断するのに役立ちます。

過去に求人広告を掲載していて採用成功した経験があると、Indeedを運用するうえで良い環境といえるでしょう。

Indeedに掲載したからといって、自社が求める結果が必ず得られるわけではないため、競合他社と比較しながら、Indeedの運用していく必要があります。

Indeed（インディード）の運用を成功させるコツ

Indeedを運用するにあたっては、「表示回数」「クリック数」「応募数」の3つの数字が重要です。

表示回数やクリック数を増やすことで、求人の応募数が増えます。しかし求人の応募が多数あっても、応募者の質も重要です。

次はIndeedの運用を成功させるポイントについて紹介します。

課題の洗い出し

求人の応募数は表示回数×クリック率（CTR）×応募率（CVR）という式で決まります。

求人応募が集まらない場合は、どこに問題があるのか把握することが大切です。

表示回数

求職者に見てもらわなければ求人応募は見込めないため、まずは表示回数の改善が重要です。

求人広告の表示回数が少ない場合、Indeedが求職者のニーズにあわないと判断している可能性が考えられます。

求人広告の表示回数を増やすためには、求人情報を見直す必要があるのです。

求職者が検索しそうなキーワードを求人情報の中に入れること、仕事内容が具体的で誰が見てもわかる内容になっているか確認すること、仕事に必要なスキル・条件などが記載されているかなどを見直しましょう。

求職者が求めている求人広告を作成することで、表示回数のアップが狙えます。

クリック率（CTR）

広告費の予算が残る場合、クリック単価が低いため表示回数が少なくなっているとも考えられます。

クリック単価が競合他社よりも低いと自社の求人広告が表示されにくいため、職種のクリック単価の相場を考慮しながら、クリック単価の見直しを行いましょう。

クリック率とは、求人広告がクリックされた回数を表示回数で割った値を示します。

クリック率が低いということは、表示回数が確保できているのに、求職者が求人広告をクリックしていない、ということです。

クリック率が低い場合は、以下のポイントを参考に求人広告のタイトルを見直しましょう。

・タイトルを求職者にとって魅力あるものに変更する
求職者に興味を持ってもらえるタイトルにするには「職種＋仕事のカテゴリーや場所」を記載することがおすすめです。

職種の表記は、誰が見てもわかるようにすることで、より興味を持たれやすくなります。

・スマートフォンで見ても、途中で切れないように27文字以下にする
たとえば居酒屋の調理スタッフなど仕事内容がわかるように詳しく記載すると、求職者の関心が集まりやすくなります。

応募率（CVR）

応募率とは求人応募の割合のことで、「応募数/クリック数×100」という式で求められます。

応募率を上げるために、自社の雰囲気を求職者に伝えていきましょう。

モデルを使用したきれいな写真を使用するよりも自社内の様子がわかる写真を使用することで、求職者に自社の魅力を伝えやすくなります。

たとえば、厨房で働く人材を募集しているのにホールスタッフの写真を掲載しても、厨房での雰囲気は伝わりません。

求職者に来てほしい部署で撮影した写真のように実際の社内の様子を伝えることで、求職者が自社の仕事についてイメージしやすくなるでしょう。

詳しくはこちら【Indeedのアクセスを増やす、クリック率（CTR）を上げる方法とは】

応募数や質が悪ければ求人内容の見直しも必要

求人広告の表示回数やクリック数に問題がないのに求人応募が少ない場合や自社に合う人材が集まらない場合は、採用ターゲットから見直すことが必要です。

応募数が少ない場合は「自社の魅力が求職者に伝わっていない場合」「給与などの待遇が基準よりも劣っている場合」の2つが考えられます。

まずは、求人情報の内容を見直しましょう。

福利厚生の記載がないなど、自社に来てほしい人材が不安に感じることや、応募をためらう理由はないかを考えることが大切です。

また、スキルや資格が必須の場合と、歓迎の場合では意味が異なるため、求人応募のハードルが低くなるように記載することも重要となります。

たとえば「留学経験必須」の場合と、「留学経験がある方、歓迎。英語が好きな人募集」では、求職者が求人応募するハードルが異なるでしょう。

応募条件以外にも、給与などの待遇が基準よりも劣っていては求職者は応募しようと思いません。

競合他社が提示している給与や福利厚生などの待遇と、自社の掲示している内容を比較し、相場を知ることが重要です。

自社に合う人材が集まらない場合は、求人応募までのハードルが低すぎる場合があるため、自社の求める人材にあわせた条件を提示しましょう。

詳しくはこちら【Indeed掲載方法と注意点｜応募が増える効果的な求人とは 】

Indeed（インディード）の運用を代理店に依頼する方法

求人応募を増やしたい場合は、Indeedの運用代理店を利用するのがおすすめです。

Indeed運用代行店をどのように選ぶべきかを知り、効率的に採用活動を行いましょう。

代理店のIndeed運用代行とは

Indeedの運用代行とは、Indeedの運用に関する仕事のすべて、または一部を自社に変わって運用してくれることを指します。

Indeedは求人情報の表示回数やクリック数などを考慮しながら運用する必要があるため、自社内でIndeedを運用しても求人応募の効果を得にくいと感じる企業は少なくないでしょう。

Indeed運用代行店では、運用ノウハウが蓄積されているため、求人応募の効果を得やすいといえます。

一般的なIndeedの運用代行の内容は、求人案内の作成と掲載、Indeed広告の運用、クリック単価の調整、自社の採用サイト作成とIndeedのアカウントの連携、Indeed運用のコンサルティングなどです。

Indeed運用代行店選び、比較するポイント

Indeedの運用代行店を選ぶポイントは、運用内容がどれだけ充実しているかです。

運用内容には大きくわけて、「原稿の作成・修正」「クリック単価の調整」「レポートの提出」の3つになります。

原稿の作成・修正

求人票がない企業は、原稿作成のノウハウがある代理店に任せることで、自社の魅力を伝えやすい求人票を作成してもらえるでしょう。

Indeedで求人広告を運用して得た結果を元に、求人票の修正を行ってもらうことで、より人材が集まりやすい求人票に修正してもらえます。

クリック単価の調整

クリック単価の調整は、Indeedの運用ノウハウがある運用代行店に依頼するほうが安心です。

運用のノウハウがある運用代行店に任せることで、職種に合わせたクリック単価の調整や、競合他社と比較などを行ってもらえるでしょう。

レポートの提出

運用代理店より適切なフィードバックを得られるかが、今後のIndeedの運用を行ううえで重要となります。

細かく運用結果を報告してもらえることで、求人応募という成果を得やすくなるでしょう。

また運用実績が多い＝豊富な運用のノウハウがある運用代理店だといえるため、Indeedの運用実績がどのくらいあるかも重要なポイントです。

運用ノウハウが蓄積されている運用代行店であれば、競合他社と比較しながら運用してもらえ、結果を得やすいといえます。

ほかにもリピーターがいるかどうかも重要なポイントです。

リピーターがいるかどうか知ることができれば、再度依頼したくなるようなパフォーマンスをしてくれるかどうかの判断材料となるでしょう。

詳しくはこちら【Indeedの運用代行とは？メリット・デメリットと選ぶポイント】

まとめ

求人情報に特化した検索エンジンであるIndeedを利用することで、インターネットで求人情報を検索している求職者に、自社の魅力を伝えやすくなります。

しかしIndeedに求人情報を掲載したからといって、自動で求人応募が集まるわけではありません。

Indeedに掲載したら、掲載した求人情報がどれほど表示されているか、求職者にどれぐらい興味を持ってもらえているかなどを分析し、分析したデータを元に求人情報や予算の見直しなどの適切な運用をしていく必要があるのです。

自社でIndeedの運用するための人材や環境が整っていない場合は、Indeedの運用代行店に依頼しましょう。

Indeedの運用代行店は蓄積された運用ノウハウを活用しながら、自社の魅力を求職者に伝えてくれます。

Indeedの運用代行店を活用しながら効率的に、自社が求める人材を確保していきましょう。

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